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の検索結果：344件
A型肝炎と抗ウイルス剤の開発(12458)
副作用が少なく、Ａ型肝炎ウイルス等のＲＮＡウイルスの増殖抑制に有効な抗ウイルス剤、及び、抗ウイルス剤を含む医薬組成物を提供する。
ＲＮＡウイルスに対する抗ウイルス剤を採用する。抗ウイルス剤は、マシチニブ若しくはその塩又はそれらの溶媒和物を有効成分として含有する。本研究によれば、副作用が少なく、Ａ型肝炎ウイルス等のＲＮＡウイルスの増殖抑制に有効な抗ウイルス剤、及び、前記抗ウイルス剤を含む医薬組成物を提供することができる。
歯周炎などのコラーゲン分解が病態形成ならびに進展にかかわる疾患に対する治療薬
超音波照射による固液混合材料の異方構造の消去（11822）
固液混合材の製造上避けられない履歴に依存して生じる意図しない異方的構造を消去し、“意図する部分”に均一で一様な状態の固液混合材料の作成を可能にする超音波照射を用いた材料混合方法を提供する。
固液混合材料は力学的に混ぜようとすると必然的に分離不均一化を起こすため、これまで一様な状態を準備するのは難しかった。例えば、建築現場では固液混合材料であるコンクリートに振動をかけながら型に流し込む方法が一般的だが、流し込むときの振動や流動化で内部に異方的な構造ができやすく、材料としての破壊強度の意図しない低下や腐食しやすさに直結する。固まる前に超音波照射で内部構造を均一化させる本手法は、完全な一様・均質化が求められるあらゆる建築現場で活用されることとなる。3Dプリンターでは材料を射出して立体物を成形するのが一般的だが、射出の際には材料が特定の方向に大きく変形を受けるため、どうしても微細な構造として異方性を生じる。成型時の適当なタイミングで超音波を照射することにより、全体の（マクロな）構造は壊さずに微細（ミクロ）な異方性だけを取り除いて均一な構造を実現し、強度や弾性などの物性を均質化出来る。
セメント・コンクリートなど建築資材、３Ｄプリンター、固液混合材料、塗料、電子基板
生体毒性の低い非ベンゼン系の有機蛍光物質の生産と応用（12076他）
研究者らはこれまでに，Pseudomonassp.ITH-SA-1株は，低分子リグニンの一種であるシリングアルデヒド(SYAL)を培地に添加して培養した場合，SYAL由来と考えられる蛍光物質を生産し，かつ，本蛍光物質には，これまでに供試した限り，ベンゼン環構造が含まれていないことを明らかにし，特許出願した(特願2013-019971)。続いて，上記蛍光物質について，生産工程の簡略化に取り組み，3-O-メチルガリック酸（3MGA）とトリプトンを好気的条件下で混合することで同様の蛍光物質が生産されることを明らかにした(特願2014-167282)。さらに，塩基性アミノ酸やアミン類と3MGAを好気的に混合することにより，励起光，蛍光波長の異なる蛍光物質群が生産されることを明らかにした(特願2016-160123)。本研究は，その延長線上にあり，Pseudomonassp.ITH-B52株が，SYALを基質として，ベンゼン環を含まない有機蛍光物質を生産することを示した上で，1）同蛍光物質が固体状態でも蛍光を示すことを明らかにし，2）生成経路がSA-1株とは違うことを示唆した。
有機性発光材料は，その多彩で鮮やかな発色性，優れた加工性に加え，検出感度が高く，分子設計による機能付加が可能であることから，優れた化学素材として期待されている。その用途は，非常に幅広く，照明，有機LED，トレーサー，診断薬，試薬など多岐にわたっていることから，本蛍光物質もかなり幅広い応用が期待できる。特に，今回は固体状態でも光ることから，新たな展開が期待される。
有機蛍光材料
EV航続距離を延ばすアクセルペダルのエコな操作方法（12209）
モーターがニュートラル状態になったことをドライバーが認識でき、モーターのニュートラル状態を使用してドライバーがエネルギー効率の改善を図ることができる電動車両を提供する。
受け付けた操作に応じたアクセル開度に変位し、電動車両の速度を加速または減速させるアクセルペダルを備える。アクセル開度が予め決められた第１開度と第１開度よりも大きい第２開度との間の対象範囲内である場合におけるアクセルペダルの第１抵抗力と、アクセル開度が対象範囲外である場合におけるアクセルペダルの第２抵抗力とが異なる。第１抵抗力及び前記第２抵抗力のそれぞれは、アクセルペダルから操作を行う方向と反対の方向に作用する抵抗力である。アクセル開度が対象範囲内である場合、モーターの状態は、ニュートラル状態である。本研究によれば、ドライバーは、アクセルペダルの抵抗力からモーターの状態がニュートラル状態に設定されているか否かを判定することができ、ニュートラル状態を適切に使用して、エネルギー効率の改善を図ることができる。
宅地の地盤調査における摩擦音を活用した土質判別技術（11845）
宅地の地盤調査では簡便で迅速に実施できるスウェーデン式サウンディング試験が広く採用されている。しかし、同試験は地盤の硬軟を数値化することを主な目的としており、土質の判別は調査時の音や振動をオペレータが主観的に記録したものしか得られない。本装置は同試験において調査時に得られる摩擦音を活用し、土質判別地盤の硬軟と同様に客観的な数値で示すことを目的とした技術である。
本技術は一般に用いられるスウェーデン式サウンディング試験装置に加え摩擦音を集音するマイク、摩擦音データの送受信機、アンプ、パソコンからなるシステムを用いる。試験装置のロッドは中空で、スクリューポイントには閉空間を設けている。調査時にこの閉空間に響く摩擦音をマイクで集音する。摩擦音の集音は深さ25cm毎に通常のスウェーデン式サウンディング試験の重錘の載荷と回転貫入が完了したのち続けて実施するため、調査の迅速性を損なうことがない。集音した摩擦音はフィルター処理を施し、時刻歴データ上で最大の音圧レベルを評価する。あらかじめ実施した室内模型地盤での土質と音圧レベルとの関係から求めた音圧レベルに相当する土質を判別する。なお、音圧レベルには地下水や地盤強度の影響はないことを確認済みである。
スウェーデン式サウンディング試験装置
遺伝子導入補助ペプチドの発見（11010）
遺伝子導入方法および宿主細胞の種類に関わらず，より効率的に目的遺伝子を宿主細胞に導入することができる試薬を提供する。
遺伝子導入効率の向上は，実験・研究等の大幅な効率化を図ることができるため，より高い効率で外来遺伝子を培養細胞や生体に発現させることを目的に，様々な遺伝子導入試薬が開発・販売されている。しかし，導入効率にばらつきがあったり，細胞毒性があるなどの問題があった。本研究のペプチドは，ほ乳類に発現しているある内因性蛋白の一部を切り出したもので，これを遺伝子導入時に用いることにより，既存の遺伝子導入試薬の効果を増強することが可能である。本研究の補助試薬はリポプレックス法，ポリプレックス法のいずれに属する遺伝子導入試薬に対しても有効であり，宿主細胞を選ばない極めて実用性に優れたものである。また，培養細胞だけでなく，生体に対しても効果を有し，かつ，内因性のペプチドであるため，細胞障害性が低く，安全性も高いと思われる。
遺伝子導入補助試薬，分子生物学研究試薬，遺伝子治療補助試薬
共同・受託研究・技術移転
共同研究・受託研究
本学は、16学部、19研究科と2つの独立研究科で構成される大学院を擁し、あらゆる学問領域を包含する総合大学です。
日本大学産官学連携知財センター(NUBIC)は、日本大学の産学連携の窓口として、日本大学の多様な研究成果を企業の皆様方にご活用いただけるよう支援し、技術相談、共同研究・受託研究、技術移転のご相談を承ります。ぜひ日本大学の総合力をご活用ください。
STEP 1
技術相談等について、日本大学産官学連携知財センター（NUBIC）に、まずはお気軽にご相談ください。本学の産学連携コーディネーターが、企業様等の抱えている技術的な課題やお悩みのお話をお伺いいたします。まずは、「お問い合わせフォーム」（リンク）からご連絡ください。
STEP 2
本学の産学連携コーディネーターが企業様等と研究者を仲介し、相談内容について、お打ち合わせさせていただきます。双方で話がまとまりましたら、研究契約の締結準備に入ります。この段階で、申込書をご提出いただきます。
STEP 3
STEP 4
本研究の成果として発明等が生じた場合は、その発明等を知的財産権として登録するための出願手続き・権利の取り決めなどを定めた共同出願契約書（雛形リンク）を締結します。
※各段階において、必要に応じて秘密保持契約（雛形リンク）を締結いたします。
当センターは、本学の研究成果について特許などの権利化を行い、企業等へのライセンスなど技術移転を行う機関であり、平成10年に制定された大学等技術移転促進法（TLO法）に基づく「承認TLO」として、文部科学省及び経済産業省から承認されて以来、産業界と連携し、革新的な技術や知見を社会に還元することに努めています。本学の特許権や研究シーズの利活用（技術移転等）についてご興味のある方は、より詳細な情報を提供いたしますので、お気軽にご相談ください。
STEP 1
ご興味のある本学の特許や研究シーズ等がございましたら、お気軽に当センターまでお問い合わせください。本学の産学連携コーディネーターが、どのような活用をご希望かヒアリング等をさせていただきます。まずは、「お問い合わせフォーム」（リンク）からご連絡ください。
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必要に応じて、該当する特許等の詳細情報の開示、発明者との面談等を行わせていただきます。情報開示の際は、秘密保持契約の締結をしていただく場合があります。
STEP 3
ライセンス条件について協議させていただきます。協議内容としまして、技術移転の実施許諾、実施料、実施期間、実施範囲等となります。契約内容が確定しましたら、実施許諾契約書（雛形リンク）により契約を締結いたします。
STEP 4
技術相談の申込み
NUBICへの共同研究の申込み
NUBICへの受託研究の申込み
技術移転に関する相談（特許等の知的財産権のライセンス等）の申込み
秘密保持契約書のひな型
NUBIC受託研究契約書のひな型
NUBIC共同研究契約書のひな型
NUBIC共同出願契約書のひな型
NUBIC実施許諾契約書のひな型
こちらをご覧ください。
他機関との連携等
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公益財団法人郡山地域テクノポリス推進機構と日本大学の連携により郡山地域における知的財産・産学連携活動を活性化し、日本大学及び企業間において行われる共同研究、技術移転等を通じて地域産業の発展・推進に寄与するため、日本大学工学部キャンパス内に設置された「郡山地域テクノポリスものづくりインキュベーションセンター」内に、NUBIC郡山サテライトを開設しております。